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仕事のやりがいを高める人事セミナー


仕事のやりがいを高める人事セミナー 評価を変えれば生産性は上がる! 講師 村尾 謙次 (株)日本創造教育研究所 経営コンサルティング部門 財務・人事担当研究員 これからの時代は、経営的視点を持って、確実に成果を生み出す人財の育成が大切です。そのためには、社員の強みを活かし成果を生み出す能力、すなわち成果をあげるための行動特性(コンピテンシー)を明確にする必要があります。このセミナーでは、社員一人ひとりが仕事にやりがいを感じながら成長することに焦点を当てています。社員の成長と評価を同時に行なう手法を分かりやすく解説します。

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開催日程


■2010年開催日程 時間10:00〜17:00
大阪研修センター 東京研修センター 名古屋研修センター 福岡研修センター
7月7日(水) 6月22日(火) 7月5日(月) 5月11日(火)
11月15日(月)


講義内容

講義内容 成果を生み出す人財を育成するために、次のような内容を学びます。

1)時代にあった評価制度とは

働く人たちの社会観や経済環境によって、評価制度は変えていかなければなりません。時代にあった評価制度をつくらなければ、人財も育ちませんし業績も上がりません。

2)賞与は直接的な動機づけにはならない

賞与は間接的な動機づけにはなっても、直接的な動機づけにはなりません。
何が社員の動機づけになるのかを知らなければなりません。

3)部下の能力を正しく評価する視点を持つ

1.スキーマ(他人に対する思い込み)を捨てる 「あいつは○○だから・・・」という思いを持っていては正しい評価はできません。どんな行動も、「あいつは◯◯だから…」という思い込みを持って見てしまいます。
まずは、そういう思い込みが存在していることに気づかなければなりません。

2.高い成果を生み出す人の共通点を知る 偶然、高い成果を生み出すこともあります。しかし、本当に高い成果を生み出せる人は、何度も高い成果を生み出すことができます。部下の能力を正しく評価するには、何度も高い成果を生み出す人の共通点を知らなければなりません。

4)何を評価すべきかを知る

1.個人が持つ「能力のレベル」には5つの段階がある
2.「職場適応能力のレベル」には4つの段階がある

5)目標管理に評価すべき項目を盛り込む

1.経営方針に連動した目標の設定
2.結果だけでなく、そのプロセスも評価の対象とする
3.目標管理が自主的に行なえるようにする

人事制度についてよく頂くご質問

当社は人事制度がないので、御社の人事セミナーに参加しても内容についていけるかが心配です。その点は大丈夫でしょうか?
もちろん大丈夫です。当社の人事セミナーの中では、人事制度を策定するために必要な専門知識も取り扱いますが、詳しく丁寧に解説させて頂きます。安心してご参加ください。もし本格的に人事制度を策定されるようでしたら、当社の経営コンサルタントがお手伝いさせて頂きます。
人事制度をきちんと策定すれば、人件費を抑えることができますか?
成果主義は、そもそも人件費をコントロールする為の目的に導入された訳ですが、人事制度の目的を「人件費削減」にすることを当社はお勧めしません。
当社は、「人財を育てる」「社員のやる気を上げる」ために人事制度を活用するという考え方です。つまり、「生産性を上げて給与原資を増やす」という考え方です。財務体質が良くならないと、成果を出した社員が報われず、モチベーションが下がってしまうことになってしまい、人事制度を導入した効果が表れなくなります。
当社は職能資格制度を採用していますが、うまく機能しているとは言えない状態です。職能資格制度をやめた方が良いでしょうか?
職能資格制度という制度自体が問題なのではなく、貴社の人事制度のどこかにうまく機能しない原因があるはずです。
職能資格制度がうまくいかない原因の一つとして、「職能」の定義があいまいなために年功的な運用になっていることが挙げられます。当社の人事セミナーでは、あいまいさを排除した「コンピテンシー」の考え方をお伝えしますので、制度の骨組みはそのままでも評価基準を「職能」から「コンピテンシー」に変えて頂くだけでもかなりの効果があると思います。

自らの強みを活かし、相手に共感すれば、必ず相乗効果が生まれる



参加要領

受講費用
オーナー会員 17,850円
PSV会員 18,900円
一般 19,950円

(各税込)

振込口座 三菱東京UFJ銀行
池田支店 普通5221464
(株)日本創造教育研究所
※振込み手数料は貴社負担でお願い致します。
その他 ・ お申し込み後のキャンセルならびに受講中のキャンセルは返金致しかねます。
 ご了承下さい。
・ 研修中の撮影・録音・パソコンの使用は、お断りさせて頂きます。
 予め、ご了承下さい。
・ 駐車場は御座いませんので、公共の交通機関をご利用下さい。
・ コンサルティング業関連、研修教育業関連等、同業の方のご参加は
 ご遠慮ください。