株式会社日本創造教育研究所

ワンポイントアドバイス

第201号「企業体力の測定」
2018年2月2日

 今回は、財務面から企業体力の測定をしてみたいと思います。決算書があれば簡単に算出できますので、是非皆様も試してみて下さい。

 企業体力は、財務分析の総資本経常利益率と自己資本比率を乗じて求めます。
総資本経常利益率とは、損益計算書の経常利益を貸借対照表の負債・純資産の部合計(総資本)で除して求めます。金融機関の格付けでは6%以上が求められます。この指標は、少ない元手でいかにたくさんの経常利益を稼ぐことができる会社かがわかります。この指標を良くするためには、損益構造を改善し、粗利益や営業利益をいかに稼ぐかがポイントになります。また、売掛債権の回収を早めたり棚卸資産(在庫)を少なくし、運転資本が増えないようにしたり、遊休資産を抱えないようにすることがポイントになります。

 次に自己資本比率は、貸借対照表の純資産の部(自己資本)を負債・純資産の部(総資本)で除して求めることが出来ます。金融機関の格付けでは60%以上が求められます。この指標は、すべての元手のうち、返す必要のない元手がどれだけあるのかを表します。この指標を良くするためには、増資をする、利益を出し内部留保していく、遊休資産の排除などがポイントになります。

 さて、実際の計算ですが、総資本経常利益率が3%で、自己資本比率が15%の会社だと、45と言うことになります。
 企業体力は最低でも120は超えていることが求められます。逆に15以下だと少しの環境変化にも耐えられず倒産と言うことも考えられます。早めに手を打つことが大切です。

 企業体力が120以下の会社は、収益性(総資本経常利益率)、安全性(自己資本比率)のどちらに問題を抱えているのかを掴み、早く処方していく必要があります。
 企業体力は300を超えていれば、健康体と言われていますが、コアコンピタンス経営を実践されている会社においては(総資本経常利益率10%×自己資本比率70%=700)なんて会社もあります。こう言った会社は良い時も常に先を考え、次の手を打たれています。

 是非皆様も自社の企業体力を測定し、病気の無い健康体を目指して日々経営に取り組んで頂きたいと思います。

日本創造教育研究所グループパートナーコンサルタント
村尾マネジメントコンサルタント 代表 村尾 謙次

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