株式会社日本創造教育研究所

会社概要

代表挨拶

株式会社日本創造教育研究所は、1987年に「中小企業の活性化」を目的に設立しました。現在は、「大阪」に本部と研修センターを、そして「東京」「名古屋」「福岡」「札幌」「広島」に研修センターや営業所を構え、全国の約12,000社の会員企業を中心に、多くの企業様にご活用頂いております。
中小企業に的を絞った指導方法を用いた、実務に近い研修に定評があります。人格面を教育する可能思考教育と、職務遂行能力の向上を図る職能教育を両輪に、各種プログラム開発、提供を行なっております。全てのプログラムにおいて、机上の空論で終わらないよう、ケースメソッドや実習を織り交ぜ、実際の仕事ですぐに活用していただける研修を行なっています。
また、体系的な人財育成に取り組んで頂けるように、階層別にプログラムを取り揃えております。
企業様に出向いて行なう研修を含めた受講生数は、年間「のべ2万人」を数えます。既に数十万人の方々に受講いただき、それぞれの企業や各種団体で活躍されています。経営コンサルティングや経営専門誌の発刊、教育ツールの開発など、研修以外の事業も充実させながら、私達の経営理念「共に学び 共に栄える」のもと、これからも更に中小企業のお役に立てる会社になるために、努力致しております。

代表プロフィール

田舞 徳太郎
日本創造教育研究所グループ 代表

1945年 長崎県生まれ。24歳で起業し、現在は日本創造教育研究所グループの代表をはじめ、各社の代表取締役を兼務する実務家。
社団法人日本青年会議所の研修担当、常任理事、副会頭を歴任。「企業内教育インストラクター養成コース」「社長幹部塾」「経営理念塾」「経営指南塾」「可能思考研修」「田舞塾」など、数多くの独自のプログラムは、全国の多くの受講生の共感を呼んでいる。また、後継経営者の起業家精神を養成する「起業家養成スクール」では、総合指導として若者の教育にも力を注いでいる。
実家の倒産を経験したことから、「量の拡大」より「質の追求」を強く提唱し、事業の永続を強く願う。多くの「赤字企業の再建」を手掛け、空理空論ではない「リーダーシップの重要性」 と「マネジメント能力の必要性」を語る。経営者・幹部には「手堅い実務家」になることを主張し、「理念と戦略のバランス」を説く。
1998年 スタンフォード大学に客員研究員として渡米。「ベンチャー企業の仕組み」「日米の経営比較」「ジュニア・アチーブメント・プログラム」等を研究。現在、日本ペンクラブ会員、国際平和基金財団理事長。
執筆活動も盛んで、「詩集 生きる」「仕事で磨く感謝力」「仕事で磨く人間力」「企業成功の営業マインド」「理念経営のすすめ」など数多くの著書があり、月刊『理念と経営』では、「社長力・管理力・現場力 三位一体論」の連載を続けている。

主な著書

経営理念

共に学び、共に栄える

私達の会社は、学ぶことが全ての経営の基本と考える。 謙虚に一人一人が学び、自らを律せられるようになった時、 私達日本創造教育研究所は理想の職場になり、更に栄えていくのである。 共に学ぶことを私達は忘れてはならない。 全ての事柄を学ぶ糧として受けとめてこそ、 全ては良い方向へ進むのである。 共に学ぶ心が日本創造教育研究所を、そして、そこで働く社員一人一人の家庭、人生を、 更にこの社会を繁栄させる源泉になるのである。 共に学び、共に栄える精神をもって我が社の経営理念とする。

目的と使命(存在理由)

私達は、人財育成及びコンサルティング(経営指導)事業を通して中小企業の活性化に貢献します。

会社概要

社名株式会社日本創造教育研究所
設立日1987年3月9日
資本金9,000万円
代表者代表取締役社長 松原 誠
本社所在地本社
〒564-8555 大阪府吹田市豊津町12-5
TEL 06-6388-7741
事業内容
  • 中小企業の活性化を目的とした、あらゆる階層への研修業務。
  • 経営者から、新人までの教育プログラム(約40種類)を実施しています。
  • 人財育成に関する各種研修の開催(階層別・職能別)
  • 起業家養成スクールの開催
  • ビジネススクールの開催
  • 企業内研修インストラクターの育成・指導
  • 経営診断及び指導
  • 月刊『理念と経営』の出版・販売
  • ビジネス書籍の出版・販売
  • 教材開発及び販売事業
外部役員 特別顧問  行徳 哲男 (日本BE研究所所長)
特別顧問 渡辺 英幸 (会社業務研究所代表取締役)
従業員数 140名
事業所