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SEMINAR

セミナー

経営理念塾

セミナーについて

  • 1. 利益を生み出す理念経営サイクル
  • 2. 理念経営と迷いの経営
  • 3. 優れた企業づくり

講師紹介

田舞 徳太郎

田舞 徳太郎

日創研グループ
代表

経営理念や経営目的が不明確であれば、環境変化への対応の遅れや意思決定の間違いを生みます。企業規模の大小にかかわらず、企業成功の要諦は「経営理念の確立にある」と言っても過言ではありません。
経営理念塾ではさまざまな事例を参考にして、企業の成功要因と経営理念との関連性を検証します。経営理念の確立と浸透のためにぜひご参加ください。

開催日程

2019年開催日程

各講 12:00~18:00 ※第6講は自由参加の補講があります(18:00~20:00)

東京

第1講 2019年11月15日(金) 東京研修センター お申し込みを締め切りました。
第2講 2019年12月13日(金) 東京研修センター
第3講 2020年1月27日(月) 東京研修センター
第4講 2020年2月24日(月) 東京研修センター
第5講 2020年3月26日(木)※2020年3月27日(金)から変更になりました。 東京研修センター
第6講 2020年4月27日(月) 東京研修センター

2020年 日程表

各講 12:00~18:00 ※第6講は自由参加の補講があります(18:00~20:00)

大阪

第1講 2020年5月14日(木) 大阪研修センター
第2講 2020年6月11日(木) 大阪研修センター
第3講 2020年7月6日(月) 大阪研修センター
第4講 2020年8月20日(木) 大阪研修センター
第5講 2020年9月17日(木) 大阪研修センター
第6講 2020年10月19日(月) 大阪研修センター

セミナー内容

経営理念は企業を変える
創業の精神を深め経営理念を確立しよう

セミナーの特長

セミナーの特長
  1. 経営理念の機能を基礎から学べる
  2. 経営理念の浸透のさせ方を理解できる
  3. 経営理念の検証を行える
  4. 創業の精神を深められる
  5. 全社を巻き込んで取り組める

ビジネスコンサルタントのジェームズ・C・コリンズ氏と、田舞德太郎がスタンフォード大学に客員研究員として渡米した際に指導いただいたスタンフォード大学経営大学院 名誉教授ジェリー・I・ポラス氏が率いるチームによる著書。
時代を超え際立った存在であり続ける企業の源泉を解き明かす。
世界中の経営者に影響を与える不朽の名著『ビジョナリー・カンパニー』
ビジョナリー・カンパニーとは「先見性」や「未来志向」をもち時代を超えて生き続ける企業

理念に関するワンポイント情報「理念と業績は連動する」

セミナーカリキュラム

第1講 経営哲学・経営理念を明確にする

なぜ、経営理念が必要か

  1. 経営理念とは何か
  2. 経営理念の3つの視点
  3. 経営理念の機能
  4. 事例研究
    N社の理念と企業文化、ビジョン、使命と目的、行動指針、経営目標
  5. 社長のミッションステートメント(使命宣言)
第2講 経営哲学・経営理念を明確にする

理念とは理に適(かな)った念(おも)いでならなければならない

  1. 正しい経営理念とは
    人生観、事業観、企業観、統合された価値観から生まれる経営理念
  2. M社の経営理念とは
    経営理念、活動領域、行動基準、社是、4つのキーワード
  3. 社会の理法、自然の摂理、および経営の使命とは
    討議:経営理念について
  4. 経営理念とは何か
    ビジネスコンセプト、コーポレートフィロソフィー
  5. 経営理念の機能
第3講 経営哲学・経営理念を明確にする

経営理念は真実を語ることから始まる

  1. 企業経営の根底にあるトップマネジメントのあらゆる価値観を明確に体系化し、ステートメント(声明文)としてまとめあげる
    討議:経営理念について
  2. 価値体系の理解
  3. 従来の社是・社訓の特徴
  4. 経営理念が浸透しない8つの理由
  5. 経営理念の作成方法
  6. T社の志(創業の精神)
    四大綱領 T社長の口癖
第4講 経営哲学・経営理念を明確にする

経営とは形のない精神活動から始まっている

  1. 経営理念と事業領域の明確化
    企業の方向性を示す3つの概念
  2. なぜ、事業領域を確定し公表するのか
    討議:経営理念について
  3. 事例
    N社の目的と使命
  4. T代表の志
  5. T代表の挑戦
第5講 理念の原案を作成し、検証をする

現場が企業の真実の姿

  1. 経営理念は企業の3大責任の追求である
    ◆三面等価論 社会性、人間性、利益性の追求
  2. 経営理念は現場に息づいている
    経営者が現場から一番遠い
    実習:経営理念と使命の検証
  3. 経営者の責任
  4. 経営理念のチェック
  5. 事例研究
    T社のピラミッドモデル
第6講 完成させた理念の発表と検証をする

経営理念の発表と検証

  1. 経営理念をピラミッド型にして検証する
  2. 社長のミッションステートメント(使命宣言)を作る
  3. 経営理念3つの条件
    実習:経営理念と使命の検証
  4. 経営理念の浸透方法
  5. 経営者や幹部が力を注ぐことは何か?
  6. 経営理念塾のまとめ

参加者の声

セミナーに参加されたきっかけを教えてください。

経営理念を浸透させるために毎日唱和をしていましたが、文言が解りにくいという意見を多く耳にしていました。社員さんが理解しやすい文言にするため、幹部社員さんと一緒に二回目の受講をしました。

どんな気づきや学びがありましたか?

経営理念は社員さんの共感を得ることが基本であり、常に検証し、深めていかなければならないと実感しました。愛情があれば人財は育ち、その人財がサービスを提供し利益を生み出します。経営理念が浸透すると、現場からの情報や知恵が多く集まり、理念を売る現場づくりができるようになります。企業が永続するためには、健全な理念が必要不可欠です。

自分自身や会社にどのような変化がありましたか?

経営理念に顧客の視点と社員さんの視点を取り入れ、バランスの良い内容や文言になりました。理念勉強会を通して、経営理念に対する考え方が深まり、皆がより主体性を発揮するようになりました。しっかりとした経営理念や理念体系の構築、社内への浸透のためにも自らがリーダーシップを発揮していきます。

株式会社三和重機 代表取締役 干場 一洋様 建設業・北海道

株式会社三和重機 代表取締役 干場 一洋様

セミナーに参加されたきっかけを教えてください。

経営環境がますます厳しくなり、会社としてチャレンジしなければならないと思いました。事業ドメインを深掘するためにも、理念に立ち返り、戦略思考ではなく目的志向を持ち、それらを幹部と共感・共有するために参加しました。

どんな気づきや学びがありましたか?

後継者として、父親が元気な間に「創業の精神」や歴史を幹部と学ぶことにより幹部とのコミュニケーションや経営判断がスムーズになりました。社内委員会を立ち上げ、念いや事業の在り方をディスカッションする事で、社員さんに主体性が生まれ始めたと感じています。理念や方針などの文言に想いや価値が生まれ始め、腑に落ち、共感が生まれる感覚を得ることができました。

自分自身や会社にどのような変化がありましたか?

創業の歴史や自らの体験を理念に盛り込めたことで、経営の目的意識に社会性を感じるようになりました。社内のコミュニケーションや社員さんの経営への参画意識も高まりました。厳しい経営環境は益々進みますが、関西でキラリと光る、そんな会社を社員さんと創り上げていきます。

株式会社リ・ライフ 代表取締役社長 稲見 育大様 飲食業・大阪府

株式会社リ・ライフ 代表取締役社長 稲見 育大様

参加要領

受講対象

経営者・経営幹部・幹部候補
(経営理念を確立されていない方でもご参加いただけます)

開催会場

大阪研修センター東京研修センター

受講料(税込)
オーナー会員 一 般
1名参加 275,000円 308,000円
2名参加 251,350円/名
3名以上 224,950円/名
再受講 1名につき10%割引をします

★オーナー会員TT特典を振替えてご受講いただけます。(1枠につき1名)
※お申込み受付後、請求書をお送りいたします。(特典使用の場合、請求書はお送りしません)
※恐れ入りますが振込手数料はご負担ください。
※受講者ご本人様の都合により受講を中断された場合、受講料の返金はいたしかねます。

セミナーのご案内 当日のご案内やセミナー資料はメールでお送りします。
ただし、必要に応じて、お電話・郵送・FAXをさせていただくこともあります。
※個人のメールアドレスをご記入ください。
 代表アドレスや役職アドレスは登録できません。(例:「info@」「postmaster@」「ceo@」など)
注意事項
  • 暴力団関係者(準構成員等も含む)・暴力団関係企業・団体、その他反社会的勢力に属する方の参加はご遠慮ください。
  • セミナー中の撮影・録音・パソコンの使用は、お断りさせていただきます。
  • 自然災害などにより、開催日の変更や中止を行う場合があります。
  • 講師は変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
  • 駐車場はございませんので、公共の交通機関をご利用ください。
  • コンサルティング業関連・セミナー教育業関連等、同業の方の参加はご遠慮ください。
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