田舞 徳太郎
日創研
グループ 代表
03-5632-3030
新しい時代の社長学は、『イノベーションを通して成功企業をつくる』ためのプログラムです。
有識者や実務経営者による講義や質疑応答、壁を打ち破る会議の実践などを通して、経営資源の最大化と企業価値の統合を図ります。
激変の時代は、常日頃学び続けている企業にとって大きなチャンスです。
企業は必ずビジョンどおり、社長の力量どおりになります。
永続する条件を備えてこそ成功するのです。
どうか奮ってご参加ください。
日創研
グループ 代表
日創研
顧客業績対策本部長
日創研
代表取締役専務
日創研
経営コンサルティング部門
主任研究員 中小企業診断士
日創研 取締役
日創研 取締役
日創研グループパートナーコンサルタント
ハイテク、情報通信サービス、マーケティング戦略、新規事業戦略、グローバル戦略の策定、実行支援を数多く経験する経営学者・コンサルタント。2006年度には「世界の有力コンサルタント、トップ25人」に選出。
東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任し、郵政民営化、政策金融改革を企画立案。2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問等を経て、嘉悦大学教授、(株)政策工房会長。
30年以上にわたり、マッキンゼー、ブーズ・アレン等で、金融・サービス・自動車・消費財・小売などの業界のマーケティング領域のコンサルティングに多く従事。金融機関に対してはリスク管理とマーケティング、サービス産業においては顧客リレーションシップ管理、自動車産業においては顧客行動の理解に基づく施策管理、消費財・小売においてはマーケティングROIの改善などを実践。武庫川女子大学経営学部には設置準備から参画。
技術者出身の松下電器産業（現・パナソニック）第４代目社長。社員時代は録音機事業部長、ビデオ事業部長を歴任。事業部一丸となって、ビデオ事業推進に尽力した。松下幸之助翁と33年間ともに仕事をし、存命中の最後の社長として直接指導を受けた。その創業者からの教えや念い、松下経営哲学を後進に伝え続けている。
世界中で幅広い事業を手掛ける総合商社である伊藤忠商事で社長、会長を歴任。社長就任の翌年には約4000億円の不良債権処理を断行し、Ｖ字回復を達成した日本屈指の実業家。
イノベーションを組織的に生み出すための方法論として、世界的にも注目されている「知識創造経営理論」の第一人者。2002年に紫綬褒章受章。
サントリービール株式会社
マーケティング本部 プレミアム戦略部
課長 中野 景介 氏
サントリー食品 インターナショナル株式会社
ジャパン事業本部 ブランド開発事業部
課長 大塚 匠 氏
サントリースピリッツ株式会社
ウイスキー事業部
課長 秋山 信之 氏
ウイスキーアンバサダー（サントリースピリッツ株式会社認定）
開催時間 毎講 1日目 12：00～19：30 / 2日目 9：00～18：00 / 3日目 9：00～18：00 ※第1講のみ
※毎講、研修会場（Live）かオンライン受講か選択していただけます。
また今後の感染拡大状況によっては、ご受講生の安全を第一に考えオンラインに変更させていただく場合もございます。
予めご了承ください。
| 第1講 | 2020年8月21日（金）～ 23日（日） | 大阪研修センター | お申し込みを締め切りました。. |
|---|---|---|---|
| 第2講 | 2020年9月18日（金）・ 19日（土） | 東京研修センター | |
| 第3講 | 2020年10月24日（土）・ 25日（日） | 東京研修センター | |
| 第4講 | 2020年11月21日（土）・ 22日（日） | 東京研修センター | |
| 第5講 | 2020年12月12日（土）・ 13日（日） | 東京研修センター | |
| 第6講 | 2021年1月14日（木）・ 15日（金） | 東京研修センター | |
| 第7講 | 2021年2月16日（火）・ 17日（水） | 東京研修センター | |
| 第8講 | 2021年3月18日（木）・ 19日（金） | 大阪研修センター | |
| 第9講 | 2021年4月15日（木）・ 16日（金） | 大阪研修センター | |
| 第10講 | 2021年5月19日（水）・ 20日（木） | 大阪研修センター | |
| 第11講 | 2021年6月17日（木）・ 18日（金） | 大阪研修センター | |
| 第12講 | 2021年7月22日（木）・ 23日（金） | 大阪研修センター |
| 第1講 | 2021年8月20日（金）～ 22日（日） | 東京研修センター | |
|---|---|---|---|
| 第2講 | 2021年9月16日（木）・ 17日（金） | 東京研修センター | |
| 第3講 | 2021年10月15日（金）・ 16日（土） | 東京研修センター | |
| 第4講 | 2021年11月16日（火）・ 17日（水） | 東京研修センター | |
| 第5講 | 2021年12月11日（土）・ 12日（日） | 東京研修センター | |
| 第6講 | 調整中 | ||
| 第7講 | 調整中 | ||
| 第8講 | 調整中 | ||
| 第9講 | 調整中 | ||
| 第10講 | 調整中 | ||
| 第11講 | 調整中 | ||
| 第12講 | 調整中 |
業績の良い会社はさらに業績が良くなり、
業績の悪い会社はさらに業績が悪化する厳しい時代
現在の状況に安易に妥協して守りに入るのではなく、どのように時代を先取りして「社会的価値」の高い進路に舵をきっていくかが問われる時代です。
一人ひとりの主体性と創造力を発揮させる全員経営・スピード経営・トータル経営の実現に向けて、組織デザインと仕組みづくりを行います。
理念・ビジョンなくして真の方針は生ぜず、基本方針なくして戦略も具体的目標も生まれません。目標なくして計画はなく、計画なくしてモチベーションは生まれず実践はありません。真に存在価値の高い企業になるための競争優位をつくり、具体的な成長戦略・差別化戦略を策定します。
働く人々や協力会社を犠牲にしてあげた利益は真の利益ではありません。それを追求した企業は間違いなく短命に終わっています。
このセミナーではお客様の満足と社員のエンゲージメント（愛着度）向上のために、利益率を高める目標を設定し、全社でイノベーションを起こしていきます。
「アクティベーター」とは
専任のスタッフが『アクティベーター』として、各社を担当します。
戦略策定会議の進行・促進をする役割を担います。
「全員経営の仕組み」づくりを促進する役割を担います。
第一の壁 無自覚の壁
第二の壁 無関心の壁
第三の壁 無知の壁
第四の壁 無責任の壁
これらの壁を打ち破った会社が、永続的な成功をつかんでいる！！
期間中参加50企業全てをオンラインで結び、講師陣が策定会議メンバー300名に向けてフォローアップセミナーを開催します。
TCIA（Total Corporate Impression Analysis）とは、企業を他者視点で見て分析、判断する日創研オリジナルのトータル診断のことです。大きな特徴は、他者視点であるということです。ある目的を持って実施していることでも、他者にそれが伝わっていなければ意味がありません。他者にどのように映っているのか（Impression）をアンケート方式で収集し、自社の問題解決に活かすためのものです。
● 何故、今非常事態に備える社長学か・一年間のゴール
● アクティベーターの企業派遣とTCIAの必要性
● 理念・ビジョン・事業目的・使命の明確化と大戦略
● 戦略策定には壁を打ち破る会議力が不可欠
● 大戦略から中戦略のコンテキスト
● 中戦略のアクションプラン
● 戦略ストーリーの明確化
● 積み上げ思考と逆算思考
● 時代の変遷による「マーケティング」のあり方を概観する
● 「統合型マーケティング」の体系について
● 「マーケティング・ミックスの最適化」を考える
● マーケティング予算とマーケティング組織について
● マーケティングと販売・営業の違い
● 販売・営業でＬＴＶ（顧客生涯価値）を高める
● カスタマージャーニーを包括的に捉えて差別化する
● パーソナライズＣＸ戦略を急げ
● CIAによる現状分析
● VOC戦略
● 顧客の継続的な取引とリピート率強化戦略と具体的計画
● CSからCTへ、顧客エンゲージメントと社員エンゲージメントの関係
● 新しい時代の競争力とニーズ対応力の源泉
● コア・コンピタンス感覚なくして競争優位は作れない
● 価格決定権を持つにはコア・コンピタンスで価値をつくれ
● 市場縮小にこそ商機はある。異質化戦略でイノベーションを急げ
● 戦っている武器は何かを分析・陳腐化は必ずおきる
● 経営革新と新規の事業（商品・技術・サービス）戦略
● 三つの革新（改善策・組み合わせ策・創造策）
● 新しい時代のプロダクトイノベーション
● 理念・ビジョンに応じた貸借対照表の作成とＣ／Ｆ計画
● 戦略的な三か年のＰ／Ｌ・Ｂ／Ｓ・Ｃ／Ｆ計画と実践
● 人時生産性のＵＰと目標賃金のＵＰ計画と方針
● 企業の永続の決め手となる人づくり戦略
● 働く人の成長のための10年ビジョンと年度計画・目標の自主設定
● 真のキャリア・アップを実現するエンゲージメント
● モチベーション向上のための脳科学的アプローチ法
● 「社風診断」による現状分析
● 経営戦略を実現するための社風・企業文化づくり
● 「社風」と「企業文化」の違い
● 「企業文化」は社長の念いと行動がつくる
● EIAによる現状分析
● 健全なパーソナリティの確立とコミュニケーション
● 社員満足（ES）からエンゲージメントの時代へ
● イノベーションには社員エンゲージメントが不可欠
● 1年間の業績結果と来期の損益構造改善
● 明確な成長戦略と具体的計画と実践
● コア・コンピタンスの強化の具体策の検証
● 自社の経営戦略の発表とアドバイス
我が社の幹部が育ってきており、新しい時代の社長学を通して、経常利益10％必達に本気でチャレンジしたいと思い、幹部を含め3名で参加させていただきました。
①我が社の５大商品が（安全・安心・おいしさ・楽しさ・超焼きたて・あふれる笑顔と笑い声）何であるかに気づけました。
②長年ご利用頂いているお客様でも、しぶしぶ来て下さっているお客様が存在していました。その方々へのアプローチなど、新たな顧客の存在に気づくことができました。
日創研のアクティベーターの存在が大きく、会議の進行や策定会議において、参加メンバーから多くのアイデアを引き出してくれました。参加メンバーが少しずつ戦略的思考になってきていると感じています。
リクロー株式会社 代表取締役社長 西村 一夫様 食料・飲料製造業（大阪府）
セミナーに参加されたきっかけを教えてください。
社員さん一人ひとりが、経営理念やミッションに基づき、自ら考え行動できる「全員経営」の組織に生まれ変わるため、今期は経営幹部と共に4名で参加しました。
セミナーでどのような気づきや学びがありましたか？
今まで、如何に全員経営と遠い組織だったかということに直面しました。中長期的な戦略はもちろん、目の前の課題解決にまでトップマネジメントが介入していました。一人ひとりに考えて行動することができる余地を与えていなかったことを痛感しました。
会社やご自身にどのような変化がありましたか？
社員さんを信じて、任せきることを意識するようになりました。言葉では簡単に言えますが、実際に実践するとなると非常に難しく、私自身のマインドイノベーションが最も大切だと実感しています。少しずつではありますが、組織全体が活性化してきているのを感じています。
今後も社員さん一人ひとりが持っている個性や価値がそのまま発揮できて、それが世の中の役に立っているという実感が持てる、真の全員経営型企業を目指します！
西田精麦株式会社 代表取締役社長 西田 啓吾様 食品製造業（熊本県）
様々なセミナーを受講し、全体的な経営感覚の高まりを感じてきてはいたものの、全てを統合させる経営計画を捉えることができていなかったため参加しました。
理念を戦略化し、そこから生まれるアクションプランへの繋がりを体系的に持たせることができたことで、実践する意味や目的が理解しやすくなり、成果に繋げるモチベーションも高まりました。また、それらを通じて理念の浸透に繋がっていき、それぞれが成果を上げる力が高まったと感じています。
全ての場面で理念を戦略に結び付けていくことを心がけて、トータル経営戦略書を幹部と共に議論しながら作成してきました。それによってお互いに理念への理解、浸透、そこから生まれる戦略への納得感も持つことができ、特に経営幹部の経営感覚が高まったことを実感できました。
今後は策定したトータル経営戦略書を、全社員の皆さんと共有し、さらに価値ある経営を全社活動として活性化していき、理念の実現に少しでも近づけていきたいと思います。
株式会社イビコン 代表取締役 清水 義弘様 製造業（岐阜県）
自動車産業は「100年に一度の大変革期」と言われています。会社の将来を今までの延長線上で考えていてはいけない、ということと合わせて事業承継の準備を念頭に受講を決めました。
わが社の企業活動全般にもイノベーションが必要だと痛感しました。技術だけでなく顧客満足は？マーケティングは？企業文化は？など、具体的にどう実現するかということを毎講学んでいます。
毎月アクティベーターに来ていただき開催する「壁を打ち破る会議」は、2040年のわが社を考えるというコンセプトで、後継者や同年代の若手社員を中心にメンバーを構成しました。そこで議論される戦略がイノベーションの引き金になって活力が生まれています。
株式会社黒田精機製作所 代表取締役社長 黒田 敏裕様 自動車部品製造業（愛知県）
| 受講条件 |
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| 定員 | 50社限定 |
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| 受講料（税込） |
※お申込み受付後お支払いが必要な場合、請求書をお送りいたします。 |
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| セミナーのご案内 | 当日のご案内やセミナー資料はメールでお送りします。 ただし、必要に応じて、お電話・郵送・FAXをさせていただくこともあります。 ※個人のメールアドレスをご入力ください。 代表アドレスや役職アドレスは登録できません。(例：「info@」「postmaster@」「ceo@」など) |
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