経営者は、企業組織の責任者であり、かじ取り役となる存在です。社内に同じ立場・役職の人がいないケースも多く、誰かに気軽に相談できないことに孤独を感じる方も少なくありません。

そのため、良き相談相手や共に学ぶ仲間を求めて、経営者コミュニティに参加する人もいます。

本記事では、全国に約14,900社以上の会員企業様を持ち、主に中小企業の経営者の方に向けたさまざまなセミナーやコミュニティを主催してきた日創研が、経営者コミュニティとは何か、参加するメリット・デメリットや、自身に合ったコミュニティを選ぶコツと一緒に解説します。

最後に、日創研が後援する経営者コミュニティについても紹介するので、参考にしてください。

経営者コミュニティとは？経営者にとっての価値

経営者コミュニティとは、経営者同士が交流し、共に学ぶことを主目的としたコミュニティの総称です。ただし、活動の目的やペース、参加条件等は、コミュニティごとに異なります。

経営者コミュニティの活動の目的・内容・参加条件の例

主な活動目的の例	経営者同士の交流、情報交換 経営者間における信頼関係の構築 良き相談相手、共に学ぶ仲間の獲得 経営者の孤独の解消、メンタルケア 共創や協業の機会創出 など
主な活動内容の例	定例会など、定期的な情報交換の場の創出 勉強会やセミナーの開催など、学習機会の提供 部活動やテーマ別の分科会の開催 ピッチイベント（事業発表会）の開催 懇親会やゴルフコンペ等の親睦活動 など
参加条件の例	法人代表者、経営幹部、役員、後継者、事業主など経営者に該当している 反社会的勢力でない、また反社会的勢力と関わりがない 一定の企業規模（従業員数や売上）がある 規定の入会金や年会費を支払える その他、コミュニティが設定するルールを遵守すること など

なお、経営者コミュニティの中には、参加にあたり「既存会員による紹介、または推薦があること」を必須条件としているところもあります。

コミュニティへの入会を考える際は、活動の目的や内容に加え、参加条件についてもきちんと確認する必要があると覚えておきましょう。

経営者コミュニティと他の交流会との違い

経営者が交流できる場としては、経営者コミュニティ以外にもさまざまな選択肢があります。

そこで以下に、経営者コミュニティと混同されることの多い異業種交流会、名刺交換会との違いについて一覧表にまとめました。経営者コミュニティを理解するための参考にしてください。

経営者コミュニティ	経営者同士の交流と学習、信頼関係の構築、共創や協業の機会創出が主目的 原則、経営者に該当する人物のみ参加が可能 参加可能な経営者の業種、企業規模、年齢、性別、売上等はコミュニティによって異なる
異業種交流会	自社とは異なる業界の動向・情報の獲得、知見の拡大、ビジネスパートナー探しが主目的 参加者は経営者、経営幹部、現場の社員までさまざま
名刺交換会	多くの人と連絡先を交換し、短期的な見込み客の獲得や自社サービスの認知拡大を狙うことが主目的 参加者は経営者、経営幹部、現場の社員までさまざま

経営者コミュニティに属するメリット・デメリット

経営者が、経営者コミュニティの一員となることのメリット・デメリットとしては、それぞれ以下のようなことが挙げられるでしょう。

経営者コミュニティに属することのメリット

冒頭でも触れた通り、経営者は社内で孤独を感じやすい立場にあります。経営者コミュニティは、経営者が成長を続けるための学びの場であると同時に、良き相談相手と知り合うための場にもなるのです。

自らの経営者としての能力の維持・向上に役立つのはもちろん、共に学び、成長を目指すことができる仲間と知り合えるという意味でも、経営者にとって経営者コミュニティに参加するメリットは大きいと言えるでしょう。

経営者コミュニティに属することのデメリット

経営者コミュニティの一員となるデメリットとしては、まず会員としての活動に資金と時間がかかる点が挙げられます。また、メリットで提示したような良き仲間、相談相手と知り合うには、それなりの時間をかけて学習や交流を継続する必要がある点にも、注意が必要です。

なお、経営者コミュニティの中には、短期的な売り上げ増を目的とした強引な営業の場となっているところも、残念ながら存在します。

デメリットを被らないようにするには、きちんとコミュニティの目的や活動内容についてリサーチし、自社に合ったコミュニティを選ぶ必要があると理解しておきましょう。

自身に合う経営者コミュニティを選ぶためのポイント5選

ここからは、経営者が自社・自身に合ったコミュニティを選ぶためのポイントを紹介します。

ただの営業の場となっている名ばかりの経営者コミュニティを避け、自身の学習や、経営者仲間の獲得に役立つコミュニティを選び出すためのポイントとしては、以下の5つが挙げられるでしょう。

1. コミュニティの目的が自身の目的と一致しているか

相談できる場や相手の獲得、学習、課題の解決、人脈づくりなど、経営者がコミュニティに参加する目的はさまざまであり、コミュニティ側もそれぞれ活動の主目的を設定・公開しています。

加入する経営者コミュニティを選ぶ時は、経営者としての自身が何を求めているのかを明確化した上で、自身の参加目的と近しい目的を掲げるコミュニティを探すようにしましょう。

2. 会員の属性や会の方向性が自身の希望と近いか

先述したように、経営者同士で良好な信頼関係を築くには、継続的な交流が必要になります。

そのため、長くコミュニティに在籍し、長期的・精力的に活動に参加し続けるには、会の基本的な運営方針や理念に心から共感できるかどうかも重要になってくるのです。

また、相談相手の獲得や課題解決を目的としてコミュニティに入るなら、会員属性にも注意が必要です。「自身・自社に近い立場や属性（創業者か後継者か、年齢、性別、所属する業界・業種、現在のフェーズ）」の会員が多いコミュニティの方が、共感や協力を得やすいでしょう。

3. 自身にとって無理のない会費額や活動ペースか

経営者コミュニティにおける活動は、短期間ではなく、年単位の長期間に及ぶのが一般的です。

そのため、本業を圧迫しない無理のない方法・ペースで活動に参加できるか、入会費と年会費の支払いに伴う財務的負担が大きくなりすぎないかも、入会するコミュニティを選ぶ上で非常に重要な基準となります。

4. 既存の会員、過去の参加者の声や口コミはどうか

過度な営業や勧誘、政治的・宗教的なイベントを主目的とした「怪しい経営者コミュニティ」を避けるには、既存の会員または元会員の声や口コミを収集することも大切になってきます。

公式サイトだけでなく、SNSも含めインターネット上の客観的な情報を幅広く集めましょう。

5. 幹部や社員を巻き込むための仕組みがあるか

組織を変革・改善するには、経営者と経営幹部で学びを共有し、視点を合わせるのが有効です。

経営者と経営幹部が初めから同じ認識で、共通の目的に沿って動き出すことができれば、コミュニティで学んだことを自社に落とし込みやすくなります。経営者コミュニティを探す時は、自社の経営幹部や社員の学びのきっかけづくりに役立つかどうかも、ぜひ確認してみてください。

経営者コミュニティをビジネスに活用するには？

経営者コミュニティへの参加は、経営や人材育成に関する知識の習得、アップデート、他社事例を集めるための非常に有用な手段となります。しかし、ただ参加するだけでは、経営者が抱える悩みや今ある会社の課題の解決といった「具体的な成果」にはつながりません。

他社の成功ノウハウにならい、まったく同じ仕組みを導入しても、業界・業種や企業規模、従業員数、社風などの条件が変われば、結果は変わってきます。

これは、コミュニティで得た知識や情報を自社で活用しようとする場合においても、同様です。

そのため、経営者が経営者コミュニティで得た知識やノウハウを自社ビジネスに活用するには、どうすれば自社に導入できるか、効果的に活用できるかを具体的に考える必要があります。

経営者コミュニティへの参加により「得るものがあった」と感じた時には、まず知識・情報・事例について社内でアウトプットし、自社の状況やリソースに合わせてカスタマイズする癖をつけましょう。

コミュニティの活用が経営者と組織の成長・発展につながる

自社と自身に合った経営者コミュニティへの参加は、経営者個人の成長だけでなく、企業組織全体としての発展を目指す上でも、大いに役立ちます。

正しい選び方を知り、複数の選択肢の中から自社に合うコミュニティを選んで活用しましょう。

日創研では、「共に学び 共に栄える」という理念のもと、日本全国14,400社以上の会員企業様をつなぐ経営者コミュニティとして「日創研経営研究会」を、そして月刊『理念と経営』をテキストとし、経営者が共に学び・高め合うコミュニティとして「『理念と経営』経営者の会」を後援・展開しています。

「日創研経営研究会」と「『理念と経営』経営者の会」それぞれの特徴は、以下のとおりです。

コミュニティ名	特徴
日創研経営研究会	個人の自己研鑽だけでなく、社内の経営幹部や社員の皆様が共に学び、共通の目的意識を持って動き出すための具体的な活動（各種例会や委員会活動など）に注力している。
『理念と経営』経営者の会	月刊誌『理念と経営』と共通の設問表をもとに地域の経営者が意見を交わし、お客様や社会の役に立ち、かつ事業の付加価値を高めて適正利潤を得るバランスの良い経営を模索していく。

「孤独から脱却し、一緒に切磋琢磨できる仲間と出会いたい」「コミュニティで学んだことを自社にしっかり落とし込み、強い組織を作っていきたい」とお考えの経営者の方は、自社と自身のさらなる成長への第一歩として、ぜひ「日創研経営研究会」への参加をご検討ください。