企業が自社の経営戦略実現のため、また自社で働く従業員の成長や仕事を通した自己実現をサポートするために行う社員教育は、中長期的かつ計画的に進めていかなければなりません。

そのため社員教育の成功には、自社の人事戦略に則したプログラム立案が必要になります。

そこで今回は、全国に14,000社以上の会員企業様を抱え、多くの中小企業の社員教育を支援してきた日創研が、社員教育プログラムとは何か、作成の目的やポイント、手順とともに解説。

また併せて、社員教育の対象者や実施タイミング別に、プログラムへの導入を検討してほしいおすすめのセミナー例についても紹介していきますので、自社の社員教育プログラムの設計にお悩みの経営者の方、人事担当者の方は、ぜひ参考としてご覧ください。

「社員教育プログラム」とは？作成の目的

社員教育プログラムとは、ひと言で表現すると「社員教育に関する具体的な計画や段取り」のことです。いつ、どのような目的や目標のもとで、どの階層や役職の社員を対象に、どのような教育施策を実行するのかといった具体的な計画のことを、社員教育プログラムと言います。

社員教育プログラムと似た言葉に「社員教育カリキュラム」がありますが、カリキュラムは社員教育のための教育施策、研修そのものというイメージで区別して使われることが多いです。

会社によっては2つの言葉の意味を混同していたり、明確に区別せずに使うこともありますが、これから社員教育のプログラムを考えていくなら、社員教育カリキュラムとの違いは理解しておいた方が良いでしょう。

社員教育にプログラム設計が必要な理由

これから社員教育に注力するにあたり、事前にプログラムを作成するべき理由や目的としては、以下のようなものが挙げられます。

• 自社における経営戦略、人事戦略上の目的を確実に達成するため
• 中長期にわたる施策の中で、方向性を見失わないようにするため
• 時代や社員の変化に合わせ、社員教育の計画を定期的に見直すため

冒頭でも触れたように、企業組織が社員教育の効果を実感できるようになるまでには、ある程度の時間がかかります。

経営戦略や人事理念をもとに、社員教育の計画やスケジュールについて具体的にまとめたプログラムは、自社における社員教育の目的や目標を見失わないようにするため、またそれらを確実に達成するための道しるべとなってくれるでしょう。

社員教育プログラムを作るための大まかな手順を紹介

社員教育プログラムの概要がわかったら、ここからは、プログラムを作成するための手順について見ていきましょう。社員教育プログラムの作成手順は、大まかに以下の5ステップです。

1. 会社の経営理念や人事戦略をもとに、自社が求める人物像（＝人事理念）を明確化する
2. 各部署にヒアリングを行い、会社の現状、また経営上・人事上の問題と課題を洗い出す
3. 自社が今抱えている問題や課題の中から、社員教育によって改善可能なものを選び出す
4. 3で選んだ問題や課題の解決を社員教育の目的とし、併せて目標と達成期日も設定する
5. 目的や目標をもとに社員教育の手段と内容、対象者を、達成期日から逆算する形でスケジュールを具体化していく

なお社員教育は、社員に教育機会を提供した後、学習内容の振り返りやフォローアップ、効果測定をして初めて完了となります。社員教育プログラムを作る際は、目的や目標、またその達成期日を設定するとともに、効果測定やフォローの方法も具体的に検討しておきましょう。

社員教育プログラムの作成時に意識するべきポイントは？

社員教育を成功させるには、いかに自社の現状に即した目的・目標を設定できるか、またその達成を目指す上で適切な教育対象者、テーマ、手法を選べるかが非常に重要になってきます。

そこで以下からは、社員教育プログラムにおける目的や目標、対象者、テーマ、手法を決める時に意識するべきポイントについて、具体例も交えながら解説していきます。
自社の社員教育プログラムを作成していく上での参考として、ぜひひと通りご確認ください。

社員教育の目的や目標を設定する時のポイント

社員教育の目的は、社員に積極的に学習機会を提供することで自社や自社で働く個人の現状をより良くすることと言えます。そのため組織全体としての社員教育の目的や目標は、漠然とした理想ではなく、自社の現状や今抱えている問題・課題に基づいて決めなければなりません。

自社が抱える問題や課題のうち、社員教育で改善・解決が可能なものがわからないという場合は、社員教育に期待できる効果やメリットと照らし合わせて探ってみるのも一つの方法です。

社員教育に注力することにより、企業組織が得られる代表的なメリットとしては以下のようなものが挙げられます。この中から自社が今抱えている問題や課題の解決に役立ちそうなものを探し出し、そこから自社における社員教育の目的や目標を考えてみても良いでしょう。

• 既存社員のスキルアップ、業務効率の改善により会社全体の生産性が向上する
• 社員が新しいスキルや知識を習得することにより、企業全体の競争力がアップする
• 社員の仕事に対する理解が深まり、やりがいやモチベーションが高まる
• 企業の経営理念や大切にしていること、進むべき方向性を広く社員に周知できる
• 社員の会社への帰属意識が高まり、人材の定着率向上や離職率の低減につながる
• コンプライアンス研修を実施すれば、組織全体としてのリスクヘッジになる

社員教育の対象者を決定する時のポイント

社員教育の対象者は、教育の目的により変わってきます。例えば、社員の働くことへの意識や組織人としての考え方をアップデートすることを目的に社員教育を実施する場合は、全社員が教育の対象となる可能性が高いでしょう。

一方で、新入社員や入社3年目くらいまでの若手社員、管理職など、特定の階層や役職の社員のスキルアップや育成を目的に社員教育を行う場合は、対象者が限られてきます。また対象者の階層により、研修やセミナーなどを開催するべきタイミングも変わってくると考えられます。

教育対象者の階層や属性は、達成期日と並び社員教育プログラムの全体スケジュールを大きく左右する要素の一つですので、目的と併せてきちんと設定しましょう。

社員教育のテーマを決定する時のポイント

あらかじめ学習テーマを設定した上で社員教育を実施すると、会社側の社員教育への考え方や学習ゴールについて、社員さん達にわかりやすく伝えることができます。社員教育プログラムを立てる時は、教育の目的や対象者をもとに学習のテーマも決めておくようにしましょう。

なお社員教育における学習テーマの具体例としては、以下のようなものが挙げられます。

• 社会人に必要なビジネスマナー、コミュニケーションのスキルを身に着ける
• 会社の経営理念やビジョンを理解し、自律的に考え行動できるようになる
• 組織全体の目標をもとにした個人目標を設定し、達成できるようになる
• 自身の強みや弱みを理解し、目標を実現するための思考力・行動力を獲得する
• ハラスメントやコンプライアンスについて学び、社内での発生や違反を防止する
• 管理職に必要なマネジメントや人材育成、コーチングなどのスキルを学ぶ

社員教育の手法を選択する時のポイント

社員教育は、さまざまな手法の中から自社の目的や教育対象者、学習テーマ、人事戦略や価値観に合っているか等を基準に適切な種類を選び、組み合わせて実施していくのが一般的です。

以下の一覧表に代表的な社員教育の手法についてまとめましたので、自社の教育目的や方向性に合うもの、また自社の状況的に導入しやすいものを探して、教育方法を検討してください。

【階層別】社員教育プログラムにおすすめのセミナー例

ここからは、社員教育プログラムを考える上で活用を検討してほしい日創研のセミナーの具体例を、教育対象者の階層別に紹介していきます。自社の社員教育の目的や対象者ごとに適切なプログラムを組むためのヒントとして、ぜひお役立てください。

全社員向けの教育プログラムにおすすめのセミナー

全社員を対象とした社員教育プログラムには、自身という人材について分析し、その人が本来持っている可能性や能力を引き出す以下のようなセミナーを組み込むのがおすすめです。

• 可能思考セミナー
• 変化の時代を楽しく生きる心理学セミナー（TA）

新入社員向けの教育プログラムにおすすめのセミナー

新入社員向けの社員教育では、受け入れる側である先輩や上司が、教育施策や新入社員の近年の特徴、傾向について学ぶことも大切になってきます。

そのためビジネスマインドセットに加えて、新入社員と先輩・上司が一緒に学ぶことができる以下のようなセミナーの受講も併せて検討すると良いでしょう。

• 変化の時代を楽しく生きる心理学セミナー（TA）
• 先輩・上司と学ぶ新入社員セミナー6か月フォローコース

若手社員向けの教育プログラムにおすすめのセミナー

入社して数年が経過した若手社員向けの教育プログラムとしては、経営感覚と営業感覚を磨きお客様に選ばれる社員になるための考え方や仕事術を学べるセミナーがおすすめです。また他にも、本人と会社のビジョンをすり合わせながら、さまざまな分野のセミナーの活用を検討すると良いでしょう。

• 変化の時代を楽しく生きる心理学セミナー（TA）
• 営業スキルアップ5か月セミナー

管理職向けの教育プログラムにおすすめのセミナー

管理職になったばかりの社員には、人材の管理・育成に必要なスキルを学べるプログラムを提供するのがおすすめです。マネジメントや人材育成の基本、また管理職が主導して業績向上を目指す方法を学べる以下のようなセミナーの活用を検討してみましょう。

• マネジメント養成6か月コース
• 人材育成ワンポイントセミナー
• 企業内マネジメントコーチング6か月プログラム
• 新しい時代の業績アップ6か月セミナー

中長期的に社員教育に取り組むならプログラムの設計は必須

社員教育は、ある程度の時間をかけて計画的かつ継続的に取り組んでいかなければ、成功させることができません。これから社員教育に注力するなら、その目的や目標、スケジュール等を具体的な計画に落とし込んだ教育プログラムの作成が必要になると理解しておきましょう。

なお日創研では、自社や社員一人ひとりに合わせた社員教育の考え方や、キャリア開発支援の具体的な手法について経営陣や管理職、人事担当の方に学んでいただくためのセミナーとして「キャリア開発支援セミナー」を開催しています。

プログラムを設計する前に社員教育やキャリア開発支援の進め方、またその必要性やメリットについて学び直しておきたいという場合は、日創研の「キャリア開発支援セミナー」の受講もご検討の上、ぜひお気軽にご相談ください。